売地 沼田市 久屋原町 住宅用地

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価格 590万円 最適用途 住宅用地
交通 ＪＲ上越線 / 沼田駅 徒歩6200ｍ
[バス利用可] バス 上久屋 停歩600ｍ
所在地 群馬県沼田市久屋原町
土地面積 公簿 250.32㎡ 坪数 75.72坪 坪単価 7.80万円
私道負担面積 なし 引渡方法 相談 建ぺい率/容積率 70%／200%
  • 建築条件なし
  • 所有権
  • 即引渡し可
  • 更地
  • 角地
  • 上水道
  • 下水道
  • 都市ガス
  • 電気
  • 側溝

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  • ６区画分譲地　真ん中道路（位置指定道路）
  • ３区画
  • ４区画

    物件詳細情報

    交通 ＪＲ上越線 / 沼田駅 徒歩6200ｍ
    [バス利用可] バス 上久屋 停歩600ｍ
    その他交通 -
    所在地 群馬県沼田市久屋原町
    物件種目 売地
    価格 590万円 坪単価 7.80万円
    借地期間・地代(月額) -（-） 権利金 -
    敷金/保証金 -／- 維持費等 -
    その他一時金 -
    設備 浄化槽　上水道
    特記事項 分譲地内
    備考

    区画番号：6区画分譲地
    オールハウジング株式会社　条件付き販売土地価格　残り２区画


    　久屋原町６区画分譲地　ラスト２区画になります。

    　オールハウ

    ジングの自由設計　標準ＺＥＨ寒冷地仕様にて、ご提案させていただきます。


    　弊社、地元ぐんまを拠点としますハウスメーカーとなりまして、年間２０～３０棟の、

    大切なお客様のマイホームのお手伝いをおこなっております。


    　予約制にて、１日１組、無料設計相談会も開催しております。

    間取りのご要望など、なかなかどうしたらよいかわからないなど、

    吹抜け、収納、小上がり、小屋裏収納、回遊動線のご提案など、

    ご相談いただけましたらと思います。


    ～～～～オールハウジングの安心保証～～～～～～～～～～～～～～

    ・建物長期保証（３０年までロング保証お選びいただけます。）

    ・設備保証　１０年

    ・地盤保証　２０年

    ・しろあり保証（３０年までロング保証お選びいただけます。）



    　※３区画と４区画の入口部分の変更計画工事があります。

    　現在、３区画と４区画の間に区画基礎が入っておりますが、こちら手前の

    　部分を撤去を行い、お車の進入を容易にします。
    土地面積 公簿 250.32㎡ 坪数 75.72坪
    最適用途 住宅用地 私道負担面積 なし
    土地権利 所有権 都市計画 非線引区域
    用途地域 無指定 地勢 平坦
    建ぺい率 70% 容積率 200%
    接道状況 - 地目 宅地
    国土法届出 - セットバック -
    条件等 建築条件付き

    建築条件付き土地のこと売買契約の際、「一定期間内(概ね3ヶ月以上)に住宅の建築請負契約を締結する」ことを条件とするものです。
    建築請負契約が成立しなかった場合、契約は白紙となり、支払った金額は返還されます。建物参考プランが公開されている場合、一例であって、そのプランを採用するか否かは土地購入者の自由な判断に委ねられます。
    建築請負会社が指定されている場合と指定されていない場合があります。
    建築条件付き土地の価格には、建物価格は含まれていません。

    現況 その他 引渡し（可能時期/方法） 相談 / 相談
    物件番号 6982426641
    情報公開日 2024/05/23 次回更新予定日 2024/11/13

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)アーク不動産

    交通：
    ＪＲ高崎線／倉賀野　徒歩7分
    住所：
    群馬県高崎市倉賀野町１０６７番地１４　
    TEL：
    0120-06-3911
    FAX：
    027-386-3912
    所属団体など：
    (公社)全日本不動産協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    群馬県知事免許（１）第７９０８号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
      お問い合わせの際は十分ご確認ください。
    • 消費税について
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